「ボランティアだからこそ、きちんと守られる」フランス40万人のコーチ制度が日本の育成現場に問いかけること

ボランティアコーチという選択――フランスのグラスルーツが示すもの

日曜日の朝、フランスのどこかの町で、グラウンドに最初に現れるのはたいていコーチだ。

子どもたちが来る前に、コーンを並べ、ボールを出し、その日のトレーニングの段取りを頭の中で確認する。

彼らの多くは、給料をもらっていない。

フランスサッカー連盟（FFF）に加盟する約1万2000クラブで、毎シーズン40万人以上のボランティアコーチが活動していると言われている。

U7のスクールから地区リーグのシニアチームまで、その層は驚くほど厚く、広い。

「無報酬で教える」ということの意味

日本でも、地域の少年団やアマチュアクラブを支えているのは、多くの場合、無償で関わる大人たちだ。

週末に仕事を休み、自分の車で子どもたちを試合会場に連れていき、雨の中でも笛を吹く。

その姿は、フランスのボランティアコーチたちと重なる部分がある。

ただ、フランスにはFFFが整備した「ボランティア・コーチの地位」という枠組みが存在する。

ボランティアコーチとして正式に活動するには、競技レベルに応じた資格が必要で、「ボランティア届出書（bordereau de bénévolat）」と呼ばれる文書によってクラブとの関係が公式に登録される。

これは単なる書類手続きではない。

活動中の事故に対するクラブ保険の適用、指導者としての法的な立場の確保、そして将来のキャリアへとつながる資格体系への入口でもある。

つまり「ボランティアだから何でもいい」ではなく、「ボランティアだからこそ、きちんと守られる仕組みがある」という発想だ。

資格と現場のあいだにある、静かな緊張

FFFの規定では、指導するチームの競技レベルによって、必要な資格の種類が細かく定められている。

U6からU9の育成年代にはCFI（連盟イニシエーター資格）、地区リーグのユースや社会人チームには対応する連盟ディプロマが求められ、ナショナル2以上になると有償雇用契約が義務付けられる。

さらに2026〜2027シーズンからは、従来の猶予期間が終了し、要件がより厳格化される方向にある。

男女の競技カテゴリーごとに必要な資格も細分化されていくという。

こうした制度の変化は、コーチ側にとって「毎シーズン、自分の資格が今の現場に合っているかを確認する」という継続的な自己点検を求めることになる。

それは面倒に聞こえるかもしれない。

だが見方を変えれば、「自分が今どの地点にいるか」を定期的に問い直すことを、制度が促しているとも言える。

日本のコーチたちは、どこで自分を測っているか

翻って日本を見ると、地域の少年サッカーを支えるコーチの多くは、JFAの公認ライセンスを取得している場合もあれば、資格なしに関わり続けている場合もある。

どちらが良いという話ではない。

ただ「なぜ自分はこのチームに関わっているのか」「自分の今の知識や経験は、子どもたちの成長に本当に役立っているか」という問いを、定期的に自分に向けているコーチが、どれほどいるだろうか。

フランスの制度は、それを外側から促す仕組みを持っている。

日本にも類似の仕組みはあるが、実際の現場では「とりあえず人がいればいい」という実情がまだ根強い地域もある。

コーチの質を担保することと、コーチの数を確保することは、どちらも大切だ。

そのバランスをどこで取るかは、クラブや地域ごとの文化や資源によっても変わってくる。

報酬と情熱のあいだで

フランスでは、ボランティアコーチへの「実費弁償」は認められているが、定額の手当を定期的に支払うと「隠れた給与」と見なされ、クラブが社会保険上の追徴を受けるリスクがあるとされている。

この境界線は、日本のアマチュアスポーツ現場でも似たような形で存在する。

「謝礼」という名目で現金を渡す慣行は広く残っているが、それが何を意味するか、クラブも受け取る側も曖昧なままのことが多い。

お金をもらうことが悪いわけではない。

ただ「無償だから情熱がある」「有償だからプロ意識がある」という単純な図式も、現実には成り立たない。

情熱と責任の形は、人によって、立場によって、それぞれ異なる。

ボランティアとして長年グラウンドに立ち続けるコーチが、最も深く選手のことを考えていることもある。

一方で、有償のコーチが「仕事だから」という以上の何かをそこに見出していることもある。

どちらが正しいかよりも、「自分はなぜここにいるのか」という根っこの部分を、それぞれのコーチが持っているかどうかのほうが、子どもたちにとっては大きな意味を持つのではないかと思う。

育成の現場にいる大人が問われていること

フランスのボランティアコーチ制度が示しているのは、ある意味でシンプルなことだ。

「指導者も、自分の立場や知識を継続的に更新していかなければならない」という考え方が、制度の中に組み込まれているということだ。

動画分析のスキル、データの読み方、スカウティングツールの使い方。

フランスのコーチ養成の文脈では、こうした現代的なスキルを戦術的な知識と並行して身につけることが、ボランティアからプロへの移行を後押しする要素として明示されている。

子どもを教えることは、教える側の成長でもある。

その認識が広まるほど、育成の現場は豊かになる。

日本でもそれは変わらない。

あのコーチは来週も、同じ時間にコーンを並べる

フランスでは来シーズン以降、資格要件の厳格化が進む中で、ボランティアコーチたちは自分の立場を改めて確認し、必要に応じて研修を受け、届出を更新することになる。

手間がかかる部分もある。

それでも40万人という数字は、そう簡単には動かないだろう。

なぜなら、彼らがグラウンドに来る理由は、書類の整備とは別のところにあるからだ。

日曜日の朝、子どもたちがボールを蹴り始めるその時間を、一緒に作りたいと思っている人たちが、フランスにも日本にも、確かにいる。

来週も、その人はグラウンドに早く着いて、コーンを並べ始める。

子どもたちが来る前に、その日のトレーニングのことを、静かに考えながら。

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